3/2(土)は休業いたします。
あらかじめご了承ください。

  1. 合宿免許ネクスト
  2. 合宿免許に役立つ記事一覧
  3. 大型免許の平均料金はいくら?費用の相場を徹底比較!

大型免許の平均料金はいくら?費用の相場を徹底比較!

大型免許の平均料金はいくら?費用の相場を徹底比較!

2023/07/28

大型免許を取得するためには、受験費用のほかにもさまざまな取得費用がかかってきます。大型免許を取得しようと考えている場合、ある程度予算だてをしておかなくては、その時になって慌ててしまいます。あらかじめ、どれくらいの費用がかかるのかなどを確認しておくことも大切です。

一発受験や免許交付にかかる費用はどれくらい?

指定の教習所や合宿などを利用せずに、直接大型免許の取得試験を受ける場合、受験時や免許の交付申請などにさまざまな費用がかかってきます。

まず、一番最初の構内試験を受ける際には、試験の手数料として4750円がかかります。 これに合格した場合には、仮免許が交付されますが、この交付においても1200円の手数料がかかります。 また、仮免許を取得して路上練習が修了したら、次は路上試験が控えているのですが、この試験にも8650円の試験手数料がかかります。 無事に路上試験にパスをしたら、最後に取得時講習を受ける必要がありますが、大型免許取得時講習で18800円、応急救護処置講習を受けるのにも3600円の受講料が必要です。 すべて完了した後に、大型免許の交付となりますが、ここでも1650円の交付手数料がかかります。

直接受験をする場合、教習所へ通うよりも費用をかけずに免許が取得できますが、最低でも38650円の費用がかかってくるのです。もちろん、一発で試験に合格できれば問題はありませんが、万が一試験に落ちてしまった場合には、同じ料金が発生します。

指定教習所へ通った場合の費用の平均は?

ある程度の日数をかけて、技能教習などを受ける指定教習所へ通った場合には、一体いくらほどの費用がかかるのでしょうか?

実は、大型免許を取得する際の教習料金は、その時に入校者が所持している免許によって金額が異なります。 大型特殊免許所持者が大型一種免許の取得をする場合が最も高く、55万円~60万円を超える料金になります。続いてオートマ限定の普通免許所持者で、45万円ほどが料金の相場です。 また、普通免許MT所持の場合は40万前後、中型(8t)限定免許を持っている場合では30万前後が一般的な料金となっています。

最も安い金額で受講できるのが中型免許を所持している人になりますが、それでも20万円~25万円が相場となっており、決して安いとは言えません。 なお、各種補修や延長などには1万円ほどの追加料金がかかるほか、検定に落ちた場合には再検定料などがかかるのが一般的です。 18時以降に受講する場合には、夜間料金が発生する場合もあります。

さらに、これらの授業料とは別に、大型免許の場合には免許申請料金が発生します。 一般的には、仮免許の申請時に2800円(申請料1700円+交付手数料1100円)、本免申請には3650円ほどの費用を必要とするなど、かなりの費用がかかってきます。

大型免許取得のための合宿費用はどれくらい?

大型免許取得のための合宿費用はどれくらい?

通学で運転免許を取得する以外では、合宿免許で大型免許を目指すことができます。
合宿免許は短期間集中型で取得すること、宿泊や食事がセットであるにも関わらず通学と変わらない料金相場というメリットがあります。
所持免許別の最短期間と料金相場は以下の通りです。

  • 中型免許所持の最短日数:6泊7日
    (約20万円~25万円)
  • 中型8t限定MT免許所持の最短日数:8泊9日
    (23万円~30万円)
  • 準中型車免許所持の最短日数:10泊11日
    (30万円~35万円)
  • 準中型5t限定MT免許所持の最短日数:11泊12日
    (32万円~38万円)
  • 普通車MT免許所持の最短日数:12泊13日
    (35万円~40万円)
  • 大型特殊免許所持のの最短日数:18泊19日
    (53万円~65万円)

全ての教習所が最短日数で組んではいません。

教習所や宿泊プランなどにより料金が変動します。上記は相場であり、全ての教習所がこの料金価格内で提供しているものではありません。

上記の料金の他には、仮免除の申請や交付費用が別途かかってくるほか、入校時に手数料がかかってくる合宿所もあります。また、食事や交通費がついていないプランもあります。料金に何が含まれているかを確認するようにしましょう。

一般教育訓練給付金制度について

一部の教習所では一般教育訓練給付金制度のプランを提供しています。
厚生労働大臣指定講座に指定されている対象校であれば学費の20%(最大10蔓延)が還付されるため、申込時に確認しておくとよいでしょう。 支給申請などは、自身で行う必要がありますので、手順や必要なものなどはあらかじめ確認しておくとよいですね。